『週刊新潮』　2026年11月12日号

日本ルネッサンス　第1216回

左傾報道で知られるＴＢＳテレビがドラマ制作で気を吐いている。社運を賭ける同局のエンターテインメント・ドラマ「ＶＩＶＡＮＴ」である。架空の秘密工作組織、わが国の「別班」と中国の「シンシー」が熾烈な戦いを展開する設定だ。舞台は中央アジアの実在しない国だが、別班もシンシーも中央アジアや中東を自在に駆ける。スケールの大きさはこのドラマの魅力のひとつだろう。

11月1日に放送された回の平均世帯視聴率は18.8％（ビデオリサーチ調べ、関東地区）だそうだ。今年のドラマの中で最高視聴率を勝ち取っている。

このドラマに中国政府が噛みついた。シンシーの工作員が別班の工作員を拷問して殺害する場面の残酷さに言及して、かつて日本軍が中国人に行なっていたこととすり替えている、というのだ。

中国側は外務省、国防省を筆頭に国営の中国中央テレビ（ＣＣＴＶ）、人民日報などで総力を挙げて日本批判を展開し、高市早苗首相を右翼政治家と位置づける。高市氏が国会で「ＶＩＶＡＮＴ」は録画しているので年末・正月にでもまとめ見できればいいと語ったことを批判し、「中国敵視を一般国民の感覚に浸透させかねない」「新型軍国主義が日本の文化芸能界を毒化する」などと言う。

中国の非難を時系列で辿ると、おかしなことに気づく。そもそも彼らが問題視する残酷な拷問、殺害シーンは10月4日に放送された。しかしその時点では中国側は一向に非難していない。彼らの最初の反発は25日、3週間後だ。中国側が、ドラマの描写が本当に残酷だと考えるのなら、なぜそんなに長い期間、沈黙していたのか。

私のモンゴル人の友人、楊海英氏は多くの著作を世に問うてきた。氏が描き出した漢民族のモンゴル人への拷問は、文字どおり筆舌に尽くし難い。読んでいて、体中がざわつくような恐怖心を抱かせられた。中国の歴史にはその種の残酷さが織り込まれていると感ずるのは、私だけではあるまい。そうした長い歴史の中で生きてきた民族だからこそ、ＴＢＳのドラマを見て、すぐさま異議を唱えるべしという感覚にならなかったのだろうと思うのは、必ずしも考え過ぎではないはずだ。

「相手国を滅ぼす」

中国側の対日非難の合唱が3週間後に始まったのは、先述の高市氏のコメントが飛び出たからではないか。鵜の目鷹の目で批判の材料を探している中国当局者らが、高市発言は政治的に利用できると考え、国を挙げての非難につなげたと考えるのが妥当だろう。

単なるドラマが政治問題化され、人々の注目が集まって視聴率はさらに高まり、ＴＢＳは意気軒昂なことだろう。そうした中、気になるのは、サンリオが29日、「ＶＩＶＡＮＴ」とのコラボレーション商品の販売と制作全てを中止すると発表したことだ。

私たちにとって他山の石がハリウッド、エンターテインメントの聖地である。表現の自由などという堅い言葉で語らずとも、人々を楽しませ、考えさせ、挑発するあらゆる作品を創ってきた。しかし、溢れる創作エネルギーを有しながら、ハリウッドは中国の巨大市場への思惑から、中国当局の圧力を感じ取って、なんと既に自主規制している。

アメリカを筆頭に自由主義陣営の社会や政治に対して遠慮会釈なく批判の刃を向け、私たちの問題意識に鋭く問いかける作品を生み出してきたハリウッドが、大市場を有する一党独裁国の前で、批判精神を鈍らせた。だが映画、演劇、アートの世界こそ、自由であるべきで、息をひそめてはならない。わが国は第二のハリウッドになってはならない。

10月29日、中国共産党第20期中央委員会第5回総会（5中総会）が閉幕した。彼らは「全面的で厳格な党内統治の恒常的推進」を繰り返し強調した。習氏への全面的忠誠を求め、習氏の考え方に背くことは、何人(なんぴと)たりとも許されないとした。では習氏の考え方とは何か。東京大学大学院総合文化研究科教授の阿古智子氏はこう分析する。

「多くの政策を打ち出していますが、習氏が最も重視しているのは究極的には中国共産党、自分自身の権力基盤の維持だと思います」

趙紫陽元総書記の政策ブレーンを務め、現在スタンフォード大学上席研究員の呉国光氏も中国の展望については悲観的だ。

「自由や民主主義に基づく中国を望む人は多くとも、中国が将来共産主義の枠を打ち破れるのか、疑問です。習氏が最も重視するのはひとえに個人の権力基盤の維持でしょう」

習氏は2012年11月に中国共産党総書記に就任し、翌1月に長い演説を行なった。氏の考え方がよく表現されている同演説で、中国と西側の戦いは辛く苦しいもので「和解不可能だ」と断じている。新国際秩序、新国家の建設にあたっては「相手国を滅ぼすことも躊躇するな」と檄を飛ばしている。

自主規制は悪手

恐らく生涯国家主席の地位に固執するであろう習氏の考えは、その時以来14年変わっていない。氏はあらゆる機会をとらえて中国の敵を「倒し」に出ると考えるのが正しいだろう。とりわけわが国は習氏が敵とする筆頭国のはずだ。

であればこそ、私たちは日本という国の立場、日本人の原点をゆるがせにしてはならない。足場を固めて中国に対峙しなければならない。そう考えれば「ＶＩＶＡＮＴ」問題は決して小さな問題ではない。文化や芸術における表現の自由、行動の自由、つまり価値観において、自主規制により一歩を譲ることは悪手である。わが国は決して第二のハリウッドになってはならない。

それにしても、なぜ「ＶＩＶＡＮＴ」の視聴率は高いのか。単に日本離れしたスケールの大きさが理由ではないだろう。視聴者は別班の活躍にわが国が失った国家の力を見ているのではないか。外敵を退け日本国と国民を守ってくれるオールマイティな別班の姿は、憲法の呪縛にギリギリと縛り上げられ、ウクライナへの支援も満足にできない現実の日本とは正反対だ。

北朝鮮に囚われて50年が過ぎようとする横田めぐみさん、その他の多くの日本国民を救出できない日本国の閉塞状況を別班なら打ち破ってくれるのではないか。あれもこれも出来ないわが国に力強い秘密機関があってくれればよいのに、という願望が、現実には存在しない別班、秘密工作組織への関心と、ドラマの高い視聴率を生んでいると、私には思える。

わが国にもかつては優秀なインテリジェンス機関があった。しかしそれらは全て大東亜戦争での敗戦で潰滅した。ようやく今、高市政権の下でインテリジェンス機関の再構築が始まった。力を十全に発揮できるようになるまで、あと10年や20年はかかるだろう。それでもわが国は第一歩を踏み出した。そのことだけを今は記しておきたい。